【NPOアクティブミドル国際協会】
フォーラム「新エネルギーのこれから」

日本の原発輸出は日立―英国、三菱ートルコ、いずれもストップ。

反原発ー 「新エネルギーのこれから」

自然エネは儲かるが世界の常識

★★★★★★☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡★★★★★★

★『グローバル経済社会研究所』 第19回フォーラム

http://amia.jp/forum/global19.html

「新エネルギーのこれから」

自然エネは儲かるが世界の常識

城南信用金庫では異色の改革を断行

小泉純一郎元首相、河合弘之弁護士らと新エネルギー推進

◎ゲスト:吉原 毅氏・原発ゼロ自然エネルギー推進連盟会長(元城南信金理事長)

◎主催:NPOアクティブミドル国際協会

http://amia.jp/

★★★★★★☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡★★★★★★☆★

☆★☆『グローバル経済社会研究所』第19回フォーラム

日本の原発輸出は日立―英国、三菱ートルコ、いずれもストップ。

反原発ー 「新エネルギーのこれから」

自然エネは儲かるが世界の常識

「原発 私はこう思う」と2012年8月にコメンテーターとして出演し、

経団連や同友会を批判して「大企業は原発を買い取って運営できるのか」「原発は採算が合わないので即時ゼロ」と主張。

「原発即時ゼロを決断すれば、自然エネルギーや新世代火力などのエネルギー革命により、日本経済は発展する」

2017年4月に小泉純一郎、細川護熙、河合弘之、中川秀直らと

原発ゼロ自然エネルギー推進連盟(略称原自連)を設立し会長に就任し、全国を講演するほか

2018年1月には「原発ゼロ自然エネルギー推進基本法案」を発表。

◎原発ゼロ自然エネルギー推進連盟(略称原自連)

主旨

東日本大震災に伴う東京電力福島第一原子力発電所の事故を通じて、私たち国民は、原発が人類にとって

非常に危険であることを学び、事故から6年以上が経過した今もなお、全国各地で脱原発や自然エネルギー推進

に向けた活動が熱心に行われておりますが、こうした活動の多くは、孤立・独立しており、相互の連携が図れて

いないのが現状です。

こうした中で、今後、より一層、脱原発や自然エネルギーの推進に向けた国民運動を展開していく上では、

全国各地で取組んでいる活動が一致団結し、お互いに連携協力していくことが重要であると考え、

今回、思想や信条を問わず、原発ゼロと自然エネルギー推進を志すすべての個人や団体が集結した

「原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟」が創設されることとなりました。

◎ゲスト略歴:吉原 毅(よしわら つよし)原発ゼロ自然エネルギー推進連盟会長

元城南信用金庫理事長

1955年東京生まれ。77年慶大経済卒。同年城南信用金庫へ。

92年理事・企画部長、96年常務理事、2006年副理事長を経て理事長、

自らの年収を支店長(1200万円)以下に抑え、理事長・会長任期を最長4年、

停年を60歳とする異色の改革を断行。「人を大切にする、思いやりを大切にする」

「原発に頼らない安心できる社会へ」を経営理念とした。

原発ゼロ自然エネルギー推進連盟では原子力撤廃を標榜し、太陽光発電などによる

クリーンエネルギーの導入を推進している。

2018年1月には「原発ゼロ自然エネルギー推進基本法案」を発表。