ボラ市民ウェブ
イベント・講座

【協働ステーション中央】
▼8/3(土)開催:パブリックスペースにつながりを生み出すプロジェクトのつくり方

  • 「1日だけ参加」も可
  • 土日参加可
  • 初心者歓迎
  • 趣味・スキルを活かす
掲載期限 : 2019年8月3日(土)
 

ID:46203
キーワード:
まちづくりパブリックスペース公共空間協働地域
活動テーマ:
ボランティア・NPO支援
団体名:
協働ステーション中央

趣旨

今、都市化が進むまちで人々のつながりを取り戻そうと、地元企業や行政・NPO・市民が連携し、パブリックスペースを活用した取り組みを始めています。

公道でカフェを開いたり、駅前空間を活用したりすることで、通り道だった場所に交流が生まれ、地域の課題解決や主体的な市民参加にもつながっています。

一方、人々が愛着を持つことができる空間をまちに生み出すには、息の長い取り組みが必要です。

そこで今回はこうした考え方をもとにした大小さまざまな事例から、立ち上げの過程や仕組み、主体間のコーディネートの仕方を学びます。

地域と関わるきっかけを探す団体、企業にもおすすめです。

主要項目

開催日

2019年8月3日(土)


10:30-13:00

地域

中央区

場所

協働ステーション中央 会議室
(中央区日本橋小伝馬町5-1 十思スクエア2F)

対象

・区内在住、在勤、在学者
・パブリックスペースの活用やエリアマネジメント、地域のコミュニティづくりに関心がある方
・協働での地域の課題解決に関心がある方

申込み方法・備考

以下(1)〜(3)の方法で申込み
(1)申込フォーム http://bit.ly/2FGK2Xq (2)電 話:03-3666-4761
(3)E-mail:info@kyodo-station.jp

※E-mailの場合は氏名、ご所属、年代、メールアドレス、電話番号、参加動機(公共空間の活用や協働に関する悩み・困りごと等)を記入


チラシ

内容

内容

①講義

継続的にパブリックスペースを活用し、異なる主体と課題を解決することで、地域にどんな変化が生まれるのか――。

歴史や考え方、エリアマネジメントの事例を交えながら、関わる主体のコーディネート方法や地域に定着する場の作り方も学びます。

②ワークショップ

パブリックスペースを活用してどんなまちを創りたいか、また自団体がその中で担える役割について考えます。

③懇親会

講師や参加者との情報交換の機会。連携のきっかけづくりにも活用できます。

講師

石田 祐也氏

(建築家/株式会社ヌーブ/一般社団法人ソトノバ共同代表理事)

1988年三重県生まれ。2011年東京大学工学部建築学科卒業。2013年東京大学大学院工学系研究科建築学専攻修了。同年株式会社ヌーブ一級建築士事務所、2018年より一般社団法人ソトノバ共同代表理事。ストリートを主として、パブリックスペースを活用した都市再生手法に関する研究をしながら、建築やパブリックスペースの設計を行う。

手がけたプロジェクトに「見えないテーブル」(2014年)「矢吹町第一区自治会館」(2016年)「パブリックライフフェスさいたま新都心2018」(2018年)など。

ヌーブ(http://neuob.com/)

ソトノバ( http://sotonoba.place/ )

パブリックスペース活用学研究会( https://note.mu/publicspace )

協働ステーション中央とは

協働による地域の課題解決をコーディネートする中央区の施設です。NPO、町会・自治会、企業のCSR活動などの社会貢献活動団体からの事業構築や展開を、相談・人材育成・情報提供・交流ネットワーク促進・協働事業提案などでトータルサポートし、地域課題の解決に取り組む活動を支援しています。

最新情報はこちら

◆協働ステーション中央 Facebookページ

https://www.facebook.com/kyodostation/

◆社会貢献活動情報サイト

http://chuo.genki365.net/

この情報に関するお問い合わせ

協働ステーション中央

〒103-0001 東京都中央区日本橋小伝馬町 5-1 十思スクエア 2F

TEL:03-3666-4761 FAX:03-3666-4762

E-mail:info@kyodo-station.jp

協働ステーション中央は(特活)NPO サポートセンターが 中央区から委託を受け運営しています。

団体紹介
団体名称 : 協働ステーション中央
協働による地域の課題解決をコーディネートする中央区の施設です。NPO、町会・自治会、企業のCSR活動などの社会貢献活動団体からの事業構築や展開を、相談・人材育成・情報提供・交流ネットワーク促進・協働事業提案などでトータルサポートし、地域課題の解決に取り組む活動を支援しています。