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イベント・講座

【協働ステーション中央】
事業づくりに活かすための調査法~社会や当事者のニーズの掘り起こし方を実践的に学ぶ~

  • 「1日だけ参加」も可
  • 初心者歓迎
受付は終了しました
 

ID:46515

※この情報の内容は受付を終了しています。連絡先など変更されている場合がありますのでご注意ください。

キーワード:
アンケートリサーチ調査
活動テーマ:
ボランティア・NPO支援 、 地域・まち・居場所づくり
団体名:
協働ステーション中央

趣旨

非営利組織を対象に、調査方法を具体的に学ぶ講座を開催します。

総論では基礎知識を学び、各論では定性的な「インタビュー調査」と定量的な「アンケート調査」を学びます。調査票を実際に作成する実践的な講座です。

主要項目

開催日

2019年10月15日(火)


【日時】
第1回:10月15日(火)18:00-21:00
第2回:10月24日(木)18:00-21:00
第3回:10月31日(木)18:00-21:00
※各回の内容は連続しているため、全3回の受講をお勧めします。第1回目は参加必須です。

地域

中央区

場所

協働ステーション中央 会議室
(中央区日本橋小伝馬町5-1 十思スクエア2F)

対象

組織として地域や社会の課題解決を行う事業に取り組む方のうち
・事業づくりに役立つ調査方法を知りたい方
・既にニーズ調査を行っているが、改めて勉強したい方

申込み方法・備考

【定員】20名※定員になり次第締め切り

【申込】
下記の(1)~(3)で協働ステーション中央まで申込み。(2)(3)で申込む際は、氏名(ふりがな)・年代・所属・区内在住,在勤,在学の別・連絡先(TEL,E-mail)、参加動機、事業や活動をする上での悩み・困り事等をお知らせ下さい。

(1)お申込フォーム:http://bit.ly/2019senmon1-research
(2)お電話:03-3666-4761
  (協働ステーション中央/月曜を除く10:00~19:00)

(3)E-mail:info@kyodo-station.jp(協働ステーション中央)


PDFダウンロード1

内容

団体のミッションを実現するためには、対象とする課題や地域の実情を把握したうえでの事業立案が必要です。仮説を立て「調査」を通じて検証する。そうすることで成果を生む事業となっていきます。

そこで今回は、非営利組織を主たる対象に、調査方法を具体的に学ぶ講座を開催します。総論では基礎知識を学び、各論では定性的な「インタビュー調査」と定量的な「アンケート調査」を学びます。調査票を実際に作成する実践的な講座です。

参加費 無料

内容 

第1回:「調査方法の基礎」

調査はなぜ必要なのか。どのような調査方法があり、どう使い分けるのか。体験型のワークを交え、基礎から分かりやすく解説します。

第2回:「質で捉える『インタビュー』調査」

ニーズの種類や内容など、質的に把握する手法であるインタビュー調査の設計を考えます。インタビュー調査は小規模な団体でも比較的取り組みやすい調査法です。ワークを通じてインタビュー項目を実際に作ります。

第3回:「量で捉える『アンケート』調査」

インタビュー調査で明らかになったニーズがどの程度あるのか、量的に把握するのに適した手法がアンケート調査です。ワークを通じてアンケート項目を実際に作ります。

講師 牛堂 雅文 氏 ((株)ジャパン・マーケティング・エージェンシー)

マーケティングリサーチャーとして民間企業の課題解決、新規事業のための消費者意識調査に多数携わる。マーケティングリサーチの勉強会「JMRX勉強会」を主催。ビジネスのマーケティングリサーチのスキルを社会課題に取り組む組織の支援につなげるため、福祉や子ども支援などの分野で複数のNPOに対してアンケートやインタビュー設計の支援をプロボノとして行う。2013年からは、NPO向けのインタビューやアンケートの調査手法の講座を行っている。

URL: https://www.jma-net.com/

この情報に関するお問い合わせ

協働ステーション中央

〒103-0001 東京都中央区日本橋小伝馬町 5-1 十思スクエア 2F

TEL:03-3666-4761 FAX:03-3666-4762

E-mail:info@kyodo-station.jp

協働ステーション中央は(特活)NPO サポートセンターが 中央区から委託を受け運営しています

団体紹介
団体名称 : 協働ステーション中央
▼協働ステーション中央とは
社会貢献活動に取り組むNPO・企業や町会・自治会等と行政の協働を促進し、地域課題の解決に取り組む事業を支援する施設です。

今年度はそうした協働のノウハウを学んだり、協働パートナーとのネットワークを作ったりすることができる講座等を開催予定です。