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【認定NPO法人国際子ども権利センター(シーライツ)】
【3/24(木)オンライン】第10回チャイルドライツ・カフェ 「ジェンダーに対する権利意識はどう行動につながるのか?」を開催します!

  • 「1日だけ参加」も可
  • 自宅でできる
受付は終了しました
 

ID:50001

※この情報の内容は受付を終了しています。連絡先など変更されている場合がありますのでご注意ください。

キーワード:
エンパワーメントジェンダー女性の権利子ども
活動テーマ:
国際協力 、 外国人・多文化共生 、 子ども 、 人権・平和 、 子育て・ひとり親支援 、 LGBT・セクシュアルマイノリティ 、 いじめ・暴力・被害
団体名:
認定NPO法人国際子ども権利センター(シーライツ)

趣旨

チャイルドライツ・カフェは、認定NPO法人国際子ども権利センター(シーライツ)が主催するオンラインイベントです。10回目となる今回は、ちゃぶ台返し女子アクションの鈴木由真さんをお招きします。

主要項目

開催日

2022年3月24日(木)


20時~21時30分
※入退出自由

場所

オンラインイベントですので、地域や国を問わずどなたでもご参加いただけます。

対象

対象は問いません。みなさま、ふるってご参加ください!

申込み締切

2022年3月23日(水) 必着

申込み方法・備考

【参加費・参加方法】
参加費は無料です。オンラインにて開催いたします。
3月23日(水)までに下記URLよりお申込みください。
https://forms.gle/VNss7hP28mFho4UA6
お申込みいただいた方に参加用のURL(ZOOMを利用予定)を送付いたします。
途中入室・途中退室も可能ですので、ぜひご参加ください!お待ちしています。

内容

国際子ども権利センター(シーライツ)では子どもの権利に基づいた活動を展開しています。シーライツでは、子どもの権利やその背景にある日本社会についての理解を深めるために、チャイルドライツ・カフェを開催しています。


10回目となる今回のチャイルドライツカフェでは、女性の権利について活動されている”ちゃぶ台返し女子アクション”の鈴木由真さんをお招きし、人権について学ぶことがどう一人ひとりの行動変容につながっているのか、特に子どもが権利を学ぶこと、ジェンダー平等を学ぶことと性虐待から自分を守ったり、加害者になることから防いだりすることについてお話を伺います。 カフェでは、鈴木さんとシーライツの代表甲斐田との対談や、参加者の皆さまからの質疑応答の時間もございます。みなさまふるってご参加ください。


概要

日時:2022/3/24(木)20時~21時30分

会場:オンライン

定員:100名(先着)

参加費:無料

主催:認定NPO法人国際子ども権利センター(シーライツ)


プログラム

1.主旨説明・安心の場づくり

2.ゲストスピーカーからのお話

3.クロストーク

4.鈴木由真さんと甲斐田代表の質疑応答

5.閉会


講師プロフィール

■鈴木由真さん

2017年よりちゃぶ台返し女子アクションの活動に参加し、ジェンダーやセクシュアリティに関連する問題に取り組む。現在は主に、学生などこれから活動を始める人向けの勉強会の企画・運営に携わる。博士課程に在籍し、介護や職業訓練、労働をテーマに研究を進めている。


■甲斐田万智子

NPO法人国際子ども権利センター(C-Rights)代表理事。文京学院大学教員。広げよう!子どもの権利条約キャンペーン共同代表。編著『世界中の子どもの権利をまもる30の方法』(合同出版)、共著『SDGsと開発教育 持続可能な開発目標のための学び』(学文社)、共編著『小さな民のグローバル学:共生の思想と実践を求めて』(上智大学出版)共著『対人援助のためのコミュニケーション学:実践を通じた学際的アプローチ』(文京学院大学総合研究所)ほか。

過去のチャイルドライツ・カフェの様子などは、こちら

シーライツホームページ

この情報に関するお問い合わせ

認定NPO法人国際子ども権利センター(シーライツ)

crights.information@gmail.com(インターン土田)

団体紹介
団体名称 : 認定NPO法人国際子ども権利センター(シーライツ)
シーライツは、子どもの権利、とりわけ「参加の権利」を実現する社会を目指し、日本とカンボジアで活動を展開しています。

<ミッション>
1.『子どものエンパワーメント』
2.『おとなのエンパワーメント』
3.『社会のエンパワーメント』

<活動内容>
1. 発展途上地域の子どもの支援事業
2. 発展途上地域の子どもの権利状況に関する調査・研究・発信事業および開発教育事業
3. 国連子どもの権利条約の普及事業、および子どもの権利促進事業
4. 国際・国内団体とのネットワーク事業