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イベント・講座

【特定非営利活動法人 アフリカ日本協議会】
9/1 連続講座第2回「ブタから世界を見るーグローバルな食と地域に根ざした食」

  • 「1日だけ参加」も可
  • 午後6時以降可
  • 自宅でできる
  • 初心者歓迎
受付は終了しました
 

ID:50797

※この情報の内容は受付を終了しています。連絡先など変更されている場合がありますのでご注意ください。

キーワード:
オンライン講座ブタ世界食料食料問題
活動テーマ:
国際協力
団体名:
特定非営利活動法人 アフリカ日本協議会

趣旨

10月16日の世界食料デーをきっかけに飢餓や食料問題について考え、解決に向けて一緒に行動する1ヵ月「世界食料デー」月間のプレイベントとして、連続講座を開催します。

2022年の報告書のなかで、FAOは2021年の飢餓人口が最大8億人に達したと発表しました。世界各地ではここ数年だけを見ても、サバクトビバッタの襲来から新型コロナのまん延による食料生産や流通網の分断、異常気象による干ばつや洪水の発生、そして紛争による広範な影響に至るまで、途方にくれるほど食料の課題が山積しています。一方、グローバル化し複雑に絡み合った食料システムは、私たちの今日の食卓が、いつどのように世界の影響を受け、また影響を与えているのかを見えにくくしています。

この連続講座では、食卓に欠かせない3つの食材に焦点をあて、食の現状を学ぶとともに生産、流通、消費の仕組みと食の課題について考えます。第2回は、豚をテーマに、グローバルな食と地域に根ざした食を見ていきます。

主要項目

開催日

2022年9月1日(木)


19時30分~21時

地域

不特定

場所

オンライン開催

申込み締切

2022年8月31日(水)

申込み方法・備考

下記のリンクにご記入のうえ、お送りください。
https://forms.gle/GZPzRs3N1MD8ywhF6

内容

「世界食料デー」月間プレイベント講座ー世界食料デーの前に知っておきたいことー

主催:「世界食料デー」月間呼びかけ団体(アフリカ日本協議会、ハンガー・フリー・ワールド)

講師プロフィール:

平賀緑さん(京都橘大学 経済学部 准教授)

国際基督教大学卒業後、香港中文大学へ留学。新聞社、金融機関、有機農業関連企業などに勤めながら、食・環境・開発問題に取り組む市民活動を企画運営した。ロンドン市立大学修士(食料栄養政策)、京都大学博士(経済学)。食と資本主義の歴史、植物油を中心とした食の政治経済を研究している。著書に『食べものから学ぶ世界史』(岩波ジュニア新書、2021年)、『植物油の政治経済学』(昭和堂、2019年)。

鈴木博子さん(鈴木農園)

小豆島出身・在住。短大卒業後、青年海外協力隊でセネガルにて野菜栽培指導。帰国後、国際協力や市民活動支援に携わる。2014年から食品残渣や処分されていた野菜・果物を餌に耕作放棄地に豚を放牧飼育。お肉の販売も行う。

「世界食料デー」月間とは:

10月16日の世界食料デーをきっかけに、飢餓や食料問題について考え、解決に向けて一緒に行動する1ヵ月です。日本では2008年から「世界食料デー」のある10月を「世界食料デー」月間とし、日頃から飢餓や食料問題の解決に向けて活動するNGO/NPO、国連機関が共同で情報発信を行っています。飢餓や食料問題についてわかりやすく伝えるチラシの配布やウェブサイトの運営、誰でも気軽に参加できるイベントの開催などを行っています。

地球上で生きるすべての人が誰ひとりとして取り残されることなく、今、そして数十年、数百年後の未来でも持続的に「みんなで食べるしあわせを」共有できる社会をめざし、心身を健康に維持するためのカロリーや栄養素としてだけでなく、食べる楽しみや、文化、宗教、環境、主権など「食」の多様で重要な側面を包含するものと捉えるとともに、生産、加工、流通、消費、廃棄などの過程に目を向け、私たちが毎日食べているものが世界の環境・社会・経済と大きく関係していることについて考えます。

この情報に関するお問い合わせ

アフリカ日本協議会

東京都台東区東上野1-20-6丸幸ビル3F 

電話:03-3834-6902(代表) 

メール:info@ajf.gr.jp

団体紹介
団体名称 : 特定非営利活動法人 アフリカ日本協議会
アフリカ日本協議会(AJF)は、1993年の第1回アフリカ開発会議(TICADⅠ)に対して、アフリカの草の根の人々の声を届けたことをきっかけに設立されました。アフリカをめぐる差別や偏見、不平等や不公正などにより人々が抱えるさまざまな困難を理解し、私たちの暮らしを問い直し、アフリカの人々や団体と連携・協力し、問題の提起や改善のための政策や取り組みの提言などを行っています。在日アフリカ人支援、国際保健や食料問題、環境保全への取り組み、アフリカ理解促進などの事業を行っています。